PPPデザイン論
担当者 片桐 徹也(カタギリ テツヤ)
年度 2021授業コード XM22117101 科目ナンバリング
対象年次 1~3 授業形態 講義 単位数 2
時間割 秋土5 開講キャンパス 白山 教室 8204教室
主たる使用言語 日本語 実務教員科目 タイプA
授業科目区分
授業回数
受講対象学科 経済学研究科公民連携専攻修士課程
【サブタイトル】

PPPプロジェクト最前線 ーその人的役割とPPPの創発−

【講義の目的・内容】

 本専攻の修了生(場合によっては修了生の関係者の随行もある)を講師に迎え、講師自身が実際に関わったP/PP(公民連携)プロジェクト事例の最前線、或いは研究内容などをレクチャーしていただく。
 各後半は、プロジェクトケースや講師自身の役割について、またプロジェクトの裏側に潜む課題について等の討議を通じ、理解を深める。

【学修到達目標】

 現実のプロジェクトや、その課題に触れると共に、討議を通じて事例研究だけでは学ぶことが出来ないプロジェクトの神髄を理解する。併せて講師・受講生の双方のスキルアップも図る。
 双方向によるコミュニケーションを重視し、新プロジェクトの創発や、現実のビジネスへの連携につながことも期待される。
 特に、P/PP事業ストラクチャー(構造)における、人的な役割、官民の役割分担、またその問題・課題に注目することで、履修生自身が今後必要となるスキルや心構えについて自覚することに繋げる。
 修了生講師と履修生による、講義を通じた交流を通して、履修後の研究やビジネス上においての連携も可能となる。

【講義スケジュール】

第 1回 ガイダンス
第 2回 PPPプロジェクトのデザイン
第 3回 地方自治体におけるPPP政策・都市経営
第 4回 国際開発PPP
第 5回 都市再開発事業におけるPPP
第 6回 健康長寿社会の事業戦略とイノベーション
第 7回 公営住宅整備におけるPFI事業
第 8回 公共事業に民間活力を活かす
第 9回 地方自治体とクラウドファンディング
第10回 地方財政とPPP
第11回 地域づくりとPPPリテラシー
第12回 ターミナル駅とまちの一体開発によるPPP
第13回 公民連携の地域づくり
第14回 PPPプロジェクトプロセスデザイン
第15回 官民連携事業の意義と難しさ

※履修生の興味関心時を考慮の上、講師やテーマについて変更することがある。

【指導方法】

1.前半に、講師より事例のレクチャー、後半で、質疑応答・討議を行う。
2.各回の講義履修後、リアクション・ペーパーの提出を求める。(ゲスト講師との交流を兼ねています。)
3.資料がある場合には当日までに配布する。(遠隔履修者は、ToyoNet-ACEからの通知メールを設定しておくこと)

【事前・事後学修】

事前学修 シラバスまたは講義終了後び発表される次回講義内容を踏まえて、それぞれの実務活動から得られる疑問や課題を探す。
事後学修 講義終了後にリアクションペーパーを提出する。講義およびリアクションペーパーの内容について、それぞれの実務や活動に与える影響や効果を考える。
 時間はおのおのの合計30~60分程度を想定する。社会人大学院生は、実際に実務や活動している時間を利用して考察することを推奨する。

【成績評価の方法・基準】

〈東洋大学院成績評価基準〉に基づき、講座への参画度合い、提出されたリアクションを総合的に判断し評価する。
1.成績評価は、講義内での発言(40%)、リアクション・ペーパーの提出(40%)、最終レポートの提出(20%)とする。
2.レポート課題(最終)
 履修者自身が大学院修了後に「PPPデザイン論」のゲスト講師としてプレゼンテーションするとしたときのテーマ・趣旨・概要を提出(A4、1枚以上)

例「各受講生が関わるPPP業務や、社会的課題を解決するようなPPP事例について、これらの問題解決や、実現化に向けての課題や手法などについて」

【受講要件】

特になし。
欠席した講座については、後日、録画映像による履修と課題提出を満たせば評価を行う。
※ただし、映像による履修については制限があるので、セメスター開始時に専攻長より出される連絡文書にしたがうこと。

【テキスト】

講師による配布意思がある場合、当日までに配布する。

【参考書】

必要な都度、指示する。

【関連分野・関連科目】

【備考】

当講座の特徴は、PPPの最前線に関わる当専攻の修了生自身がゲスト講師として直接語ることです。
講師自身が関わったプロジェクト等の事例について、その裏側も含めレクチャーいただくことを通して、書籍やWEB検索だけでは知るよしも無い事実や実態を学ぶことが出来ます。また質疑・対話を通じて、現実のプロジェクトにおける組織・主体の中での人的役割や勘所、課題等について知見を深めることができます。
また今後の新たなビジネスパートナーとしての関係に発展することや、新たなプロジェクト展開に繫がることも期待されます。

【添付ファイル1】
【添付ファイル2】
【添付ファイル3】
【リンク】